2018年度入試
出題分析と入試対策　 東京大学　地理

１．問題数
大問3題であり、例年との変更はない。
論述問題は、1行論述6問（昨年2問）、2行論述9問（昨年10問）、3行論述4問（昨年3問）であった。論述出題数は19問（昨年15問）となり4問増加した。
短答・客観式解答数は10箇所（昨年20箇所）で半減した。このうち、短答の記述式問題は6箇所、選択式問題は4箇所であった。

１．出題形式
論述式と記述式・選択式の出題であるが、配点の中心は論述式である。論述問題は１行×６問、２行×９問、３行×４問であった。昨年は１行×２問、２行× 10 問、３行×３問であったので、２行問題中心に変化がなかったといえる。総論述行数については、世界史（36行）と等しいが、日本史（22 行）より多い。ただし、世界史の20行といった大論述問題や日本史の６行論述などの出題は見られない。また、２行問題中心であることから出題数が多くなり、幅広い知識や地理的思考力が要求されるといえる。
記述式・選択肢問題は、都道府県や国名の判定、強い熱帯低気圧の地域別名称を解答させるものであった。重箱の隅をつつくような細かい知識ではなく、基本的な資料読み取りおよび地理的知識で解答できる問題である。選択式問題は、設問文中に提示された選択肢から選ぶ形式で、資料中の空欄数と選択肢数が等しくなっている問題で

１．再現答案からの分析
再現答案の得点率を見るかぎり、全体の難易度はやや難化し、受験者の平均得点は低下したといえる。大問別では、第１問の得点率が最も高く、第２問はやや低く、第３問が低かったようである。
第１問の設問Ａでは、（1）の得点率は高かった。環境問題の基本であり、２つという指定があったため解答しやすかったと思われる。ただし、直接的な人間活動ではない解答や、吸収と排出といった側面での指摘ができていない解答もわずかに見受けられた。（2）の得点率も高かった。二酸化炭素の減少に着目できれば容易な問題であるが、 排出量増加の側面だけに着目して出題意図から外れた解答も散見された。（3）もまずまずの得点率であった。ただし、下線の引き忘れのほか、指定語句のうち「固定」の使用にやや課題が見受けられ、場合分けしながら地球環境の予想に言及できていない解答も見受けられた。
設問Ｂでは、（1）の正答率は高かった。ただし、具体的な地域の許容範囲では正答といえない記述もわずかに見受けられた。（2）の得点率も高かった。ただし、変化を生じさせる具体的な風の記述ではなく、風向にかかわる転向力や地球の自転にとどまる指摘も見受けられた。（3）の得点率も高かった。ただし、加点ポイントが一つだけにとどまる解答や、限定した地域の説明にとどまる記述もわずかに見受けられた。（4）の得点率もまずまずであった。ただし、熱帯低気圧の強度や発生頻度に言及してしまい、本問のポイントである自然や社会両側面の今後の変化を、２行分すなわち３点分の加点要素で説明できていない解答も少なくなかった。
第２問の設問Ａでは、（1）の得点率は低かった。とくに、香港の地位低下を取扱量の絶対的減少と錯覚した解答が多かった。相対的低下という観点で、中国国内の港湾整備という視点が不足していたようである。（2）の正答率はまずまずであったが、難易度 を考慮すると高くはなかった。とくに、（イ）でインドという誤答が散見されが、（3）を考慮できればもっと正答率は高くなってもよかったと思われる。（3）は未解答の答案も散見され、苦戦していたようである。５つの指定語句を修飾しながら使用することに課題が見られたほか、ばら積み船の輸送品目に石油が見受けられた。下線の引き忘れもはじめとして、論述練習が不足していたといえる。
設問Ｂでは、（1）の国名判定は正答率が非常に高かった。ただし、後半のイランとＢ国に関する論述への意識が高過ぎ、国名判定を忘れた答案も見受けられた。その論述に関しては、得点率が低かった。政教一致と政教分離（世俗化）という対比ができた解答においても、宗教の最高指導者＝国王と捉えて政教一致や分離を論じている解答が見受けられた。（2）の得点率は難易度の割にやや低かった。歴史的背景となる旧イギリス植民地の指摘はできていたが、両国の歴史的背景を同一視し、さとうきびと天然ゴムを使い分けていない解答が見受けられた。（3）は未解答も見受けられ、正答率が低かった。また解答例にはインフラ投資といった漠然とした記述も多く、両地域の経済発展段階に着目して、市場や直接投資という観点での指摘が不足していたといえる。
第３問の設問Ａでは、（1）の正答率は選択肢が提示されている割に低かった。Ｂ（東京都）の正答率は高かったが、Ａ（沖縄県）の判定に苦戦していたようである。（2）の得点率は低かった。語群から適切な用語を選択する論述に不慣れであっただけでなく、物理的距離がほぼ等しい周辺県に比べて人口減少率が高くなる理由を、通勤や通学の可能性から考察できなかったようである。（3）も苦戦しているようで、得点率は低かった。②の同じブロックで県によって人口減少率に差異が見られる理由はまずまずの出来であるが、①の三大都市圏に近い県で人口減少率が相対的に小さくなる理由は、昼 夜間人口比率が低いという指摘からの説明が多く、得点率が低くなっている。
設問Ｂでは、（1）は未解答が散見されるうえ、当初から拡大していった場所の地形読み取りが、それぞれ２点分の加点要素として不足しているため、得点率はやや低かった。とくに、金沢と鹿児島・広島の差異を明確にする読み取りに課題があったといえる。（2）の得点率もやや低かった。共通する２つの自然災害のリスクに関する指摘はまずまずであったが、その特徴に関しての記述は不足している解答が多かったといえる。
設問Ｃでは、（1）は未解答も散見され、得点率はやや低かった。大都市＝中心業務地区という観点で論述してしまい、大都市内の中心業務地区と郊外というスケールの比較ではなく、大都市と地方というスケールの比較に言及した論述も見受けられた。（2）は未解答が散見されただけでなく、「かつてはその利便性が確保されていた」という前提が考慮されず、出題意図から外れた解答も少なくなかった。居住者と店舗という側面から多面的に考察することに課題があったようだ。全体的には、第１問の「地球環境と気候」が例年通りの「自然環境関連問題」であり、基本的な気候メカニズムや時事的問題で解答可能であったために、難易度は低く得点率が高くなっていた。第２問の「海域をはさんだ地域のつながり」は「統計読み取り問題」であるが、基本的な地理的知識に加え、設問文や統計に則した説明が必要であった。複数の資料や内容に着目する点が難しかったようである。第３問の「人口と都市」は「日本関連問題」であり、本問も例年のテーマに沿った設問であった。さらに、2015年の国勢調査結果が発表されたことから予想された設問ではあったが、時事問題への関心度が不足している場合には、それだけで難問になったといえる。また第３問の問題量が例年に比べて多かったこともあり、時間不足で難問化したともいえる。再現答案からは、地理学的に難問とはいえない設問であっても、資料の読み取り方や指定語句の使用法に課題があり、設問文の読解力や地図学習が不足している受験生には難問となるようである。

２．入試問題としての難易度
一橋大学・筑波大学・首都大学東京・名古屋大学・大阪大学・九州大学などと比較して、難しいとはいえない。また個々の論述問題は、地方国公立大学や学習院大学・慶應義塾大学・上智大学・明治大学・法政大学などの私立大学と比較しても、難問とはいえない設問が多い。ただし、１～３行の論述問題は簡潔かつ論理的な論述が要求されており、指定語句を使用する論述は語句の使用に工夫が必要となる。さらに、統計を多面的に見る視点や分析力、各分野の相互関連性や横断的理解、論理的な思考の練習が必要であり、資料分析の時間配分と論述力が東大の難しさといえる。