2017年度入試
出題分析と入試対策　 慶應義塾大学 経済学部　世界史

慶應義塾大学の名にふさわしい良問。史料、地図、グラフと問題形式はさまざまで、知識とともに思考力を問う大学入試問題のお手本のような出題である。
問題量は2013年以降、40～50問と安定している。受験生に対して、グラフ問題や論述問題をじっくり考える時間が与えられていることを歓迎したい。
問題形式別では、小論述が7問（昨年比＋－0）、正誤文判定が4問（－1）、年代順の並び替えが4問（＋2）、年表に事項を当てはめる問題が4項目（－1）、語句の記述が8項目（－4）、他は語句の記号選択である。
今年の小論述は7問で、500～550字程度の論述問題となる。これは、東大の第1問とほぼ同じ分量だ。訓練を積んだ受験生でも最低30分はかかるだろう。残りの50分で他の問題をこなす必要があり、時間配分に工夫が必要だ。解答用紙にはマス目がなく、1行が17cmの枠という設定になっている。解答例は、1行30字～40字で作成した。早慶大各学部の中でも小論述の比重が高く、国公立大型に近い問題形式になっている。

近現代史の重視が、慶大経済学部の際立った特徴である。古代・中世の歴史については数問しか出題されない。地域・時代別内訳を見てみよう。16世紀以降の近現代史が49問（94％）で大半を占めたのは例年通り。そのうち、欧米近現代史が32問62％（昨年度9問21％）と激増した。アジア近現代史が16問（31％）で昨年並。第二次世界大戦後史は1問2％（昨年度15問35％）で激減した。古代中世からの出題は数問にとどまる。
例年、受験生を悩ませている現代史のグラフ問題だが、本年度は1870年代～1930年代の主要国の国別工業生産割合の折れ線グラフから、国名を選ぶというシンプルな問題。過去問から、戦後国際経済史のグラフ問題を予測した受験生にとっては肩透かしの印象があっただろう。
史料問題は、ロシア革命関連で「四月テーゼ」「平和に関する布告」「十四カ条」。アヘン・アロー戦争関連で「南京条約」「天津条約」「北京条約」。義和団事件に関連して「ジョン=ヘイ国務長官の書簡」。史料読解能力と知識との両方を問う素晴らしい問題である。本年度は出題されていないが、立憲主義の確立（大憲章、米独立宣言など）や啓蒙思想家（ロック、モンテスキューなど）の著作を扱う史料問題が繰り返し出題されてきたので、今後も注意しておくこと。
小論述のテーマは、「ウィーン体制の成立から崩壊まで」（4行）、「ロシア農奴解放令の問題点」（2行）、「シオニズムとは何か」（1行）、「カンボジア内戦の経緯」（3行）、「理藩院の役割」（1行）、「辛亥革命勃発から清朝滅亡まで」（2行）、「満州事変から第２次国共合作まで」（4行）。「カンボジア内戦の経緯」は本年、唯一の戦後史からの出題で難問である。「満州事変から第２次国共合作まで」（4行）は、本学部定番の中国共産党がらみの問題。

早慶入試に多い難問奇問がほとんどないという意味では「易しい」が、史料や地図、統計グラフから意味を読み解き、論じなければならないという意味では極めて「難しい」。私大に多い「暗記型」ではなく「思考型」の入試問題であり、むしろ国公立大学の2次試験に近い。国公立大学と併願する受験生には取り組みやすいとも言えよう。瑣末な知識の詰め込み能力ではなく、思考力や分析力、表現力を持つ学生を集めたいという経済学部の方針は明確である。出題傾向の多角化は慶大法学部などにも広がりつつあり、歓迎したい。